交通新聞社
| 2023年8月 | 厚生労働省認定 子育てサポート企業「プラチナくるみん」マーク取得 |
|---|---|
| 2022年10月 | 鉄道開業150年 交通新聞社 鉄道文芸プロジェクト実施 |
| 2019年11月 | 時刻表システム（T21-Ⅲ）運用開始 |
| 2019年10月 | 『散歩の達人』のWEBメディア版、『さんたつ』開設 |
| 2018年5月 | 厚生労働省認定 子育てサポート企業「くるみん」マーク取得 |
| 2018年4月 |
『交通新聞』の電子版を配信開始 |
| 2017年4月 | 株式会社コウハンと交通新聞サービス株式会社が合併し「交通新聞クリエイト株式会社」と改称 |
| 2016年12月 | スマートフォン用アプリ「ＤＪ鉄道楽ナビ」サービス開始 |
| 2015年12月 | スマートフォン用アプリ「デジタル JR時刻表 Lite」サービス開始 |
| 2015年5月 | タブレット端末用アプリ「デジタルJR時刻表 Pro」サービス開始 |
| 2014年10月 | 本社を千代田区麹町から千代田区神田駿河台に移転 |
| 2014年9月 | 『散歩の達人』ならびに『旅の手帖』の電子版を配信開始 |
| 2013年12月 | 『交通新聞』通巻20,000号発行 |
| 2011年6月 | 時刻表システム（T21-Ⅱ）運用開始 |
| 2009年6月 | 交通新聞社新書シリーズ創刊 タッチパネル式デジタルサイネージ端末「駅情報ボード」開発 |
| 2008年10月 | 鉄道・旅行情報WEBマガジン「トレたび」（JR6社協力）開設 |
| 2003年5月 | 時刻表システム（T21）運用開始 |
| 2001年12月 | 株式会社弘済出版社と株式会社交通新聞社が合併し、「株式会社交通新聞社」と改称 |
弘済出版社（旧）
| 2001年12月 | 本社を豊島区北大塚から千代田区麹町に移転 |
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| 2001年5月 | 株主が（財）鉄道弘済会からJR7社（北海道、東日本、東海、西日本、四国、九州各旅客鉄道、日本貨物鉄道）と日本テレコム（現ソフトバンク）、鉄道情報システムに変更 |
| 1997年12月 | 時刻データの第三者提供管理開始 |
| 1996年3月 | 『散歩の達人』（4月号）創刊 |
| 1988年4月 | 『JR編集時刻表』を『JR時刻表』（5月号）にタイトル変更 |
| 1987年4月 | 『JR編集時刻表』（5月号）創刊 |
| 1987年3月 | 『JNR編集時刻表』（4月号）創刊 |
| 1986年12月 | 『鉄道ダイヤ情報』（1月号）月刊化 |
| 1985年6月 | ジパング倶楽部会員誌『ジパング倶楽部』（7月号）創刊 |
| 1977年2月 | 『旅の手帖』（4月号）創刊 |
| 1976年6月 | 『SLダイヤ情報』を『鉄道ダイヤ情報』にタイトル変更 |
| 1973年4月 | 株式会社コウハンを設立 |
| 1972年11月 | 『SLダイヤ情報』創刊 |
| 1971年10月 | 『SLカレンダー』発行 |
| 1963年4月 | 『JR時刻表』の前身である『全国観光時間表』（5月号）創刊 |
| 1960年3月 | 本社を東京都新宿区に移転（8月、豊島区巣鴨に移転） 『総合時間表』（4月号）創刊 |
| 1958年2月 | 株式会社弘済出版社創業 『中国九州篇時間表』（4月号）創刊 |
交通新聞社（旧）
| 1999年5月 | 本社を千代田区丸の内から千代田区麹町に移転 |
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| 1993年4月 | 交通新聞サービス株式会社を設立 |
| 1987年10月 | 財団法人交通協力会が株式会社交通新聞社と財団法人交通協力会に分離 |
| 1987年4月 | JR東日本、JR東海、JR西日本各社の社外広報誌・社内報の編集業務を受託、『JRガゼット』創刊 |
| 1976年10月 | 『交通新聞』通巻10,000号発行 |
| 1976年9月 | 第1回「地方交通シンポジウム」開催 |
| 1976年3月 | 「交通図書賞」を制定 |
| 1960年2月 | 『交通新聞』通巻5,000号発行 |
| 1959年12月 | 「国鉄カレンダー」を翻刻出版 |
| 1947年12月 | 『交通年鑑』を創刊 |
| 1946年1月 | 「財団法人交通協力会」設立、陸運協力会の事業を継承、『陸輸新報』を『交通新聞』にタイトル変更 |
| 1943年2月 | 「財団法人陸運協力会」設立、同年4月機関紙『陸輸新報』創刊 |
